ヤマダデンキとDMMが、EV充電サービスで連携すると発表しました。内容としては、全国のヤマダデンキ主要店舗の駐車場に、DMMのEV充電サービス「DMM EV ON」の充電器を順次設置し、さらにヤマダ側のカーライフアプリ「ヤマダマイくる」とDMM EV ONアプリの相互連携も進めるというものです。

正直、発表文だけを見ると「家電量販店の駐車場にEV充電器が置かれるらしい」で終わってしまいそうなニュースです。ただ、少し掘ってみると、これは単なる設備追加ではなく、ヤマダデンキが家電、住宅、リフォーム、カーライフ、EV充電をまとめて扱う「生活インフラ寄りの店舗」へ進んでいる動きにも見えます。

今回は、ヤマダデンキ利用者、EVユーザー、そしてEVをまだ持っていない人にとって何が変わるのかを整理します。結論から言うと、すぐに全国どこでも便利になるというより、「買い物ついで充電」の候補地が増え、ヤマダデンキの店舗価値が少し変わるニュースと見るのが良さそうです。

ざっくり言うと

• ヤマダデンキ主要店舗の駐車場に、DMM EV ONのEV充電器を順次設置する計画です。
• ヤマダマイくるとDMM EV ONのアプリ連携で、会員向け情報やクーポン配信も予定されています。
• 家電量販店は滞在時間が長くなりやすく、EVの「ついで充電」と相性が良いです。
• ただし、具体的な設置店舗、充電器の種類、料金は今後の案内を確認する必要があります。

今回の連携で決まったこと

ヤマダホールディングスの発表では、今回の連携目的はEV普及促進と、日常生活の導線における充電インフラ整備です。経済産業省が2030年までにEV充電器30万口の設置を目標に掲げていることにも触れられており、単なる店舗サービスではなく、社会インフラ寄りの文脈で説明されています。

具体的な取り組みは大きく2つです。1つ目は、全国のヤマダデンキ主要店舗の駐車場にDMM EV ONの充電器を順次設置すること。2つ目は、ヤマダのカーライフアプリ「ヤマダマイくる」と、DMMの「DMM EV ON」アプリを相互連携することです。

なぜヤマダデンキの駐車場なのか

EV充電スポットとしてまず思い浮かぶのは、高速道路のサービスエリア、道の駅、ショッピングモール、コンビニなどです。では、家電量販店はどうなのかというと、実はかなり相性が良い施設です。

理由は滞在時間です。家電量販店では、冷蔵庫や洗濯機、テレビ、エアコンのような大型家電を比較するだけでも時間がかかります。スマホの機種変更や回線契約、パソコン購入、修理相談、リフォーム相談になると、さらに滞在時間は長くなります。短時間で出入りするコンビニより、一定時間駐車する前提の店舗のほうが、普通充電との相性は良いです。

DMM EV ONの公式サイトでは、普通充電器は滞在時間が2時間以上の施設向け、急速充電器は滞在時間が短い施設向けという整理がされています。ヤマダデンキ店舗にどの種類の充電器が入るかはまだ店舗ごとの発表待ちですが、家電量販店の使われ方を考えると、買い物や相談中の「継ぎ足し充電」として使われる場面がまず想像しやすいです。

DMM EV ON側の強みも見ておきたい

DMM EV ONは、商業施設、宿泊施設、レジャー施設、飲食店・小売、コインパーキング、ガソリンスタンドなどへの設置を想定したEV充電サービスです。公式サイトでは、累計申込口数5,000口、DMM会員数4,500万人、設置・月額費用0円という訴求がされています。ただし0円設置については条件があります。

ここで重要なのは、DMMが単に充電器を売っているだけではなく、アプリ決済、会員基盤、プロモーション支援までまとめて提供している点です。ヤマダデンキ側から見ると、充電器を置いて終わりではなく、EVユーザーへ情報を届けたり、店舗への来店動機を作ったりしやすくなります。

ヤマダマイくる連携が地味に重要

今回の発表で見逃せないのが、アプリ連携です。ヤマダマイくるは、車検、点検、保険、買取査定など、カーライフ関連サービスをスマートフォンから利用しやすくするヤマダホールディングスのアプリです。ここにDMM EV ONが絡むと、充電をきっかけに車関連サービスへ誘導する導線ができます。

たとえば、EV充電のためにヤマダデンキへ立ち寄ったユーザーに対して、車検や保険、買取査定、関連キャンペーンを案内できます。逆に、ヤマダマイくるを使っている既存ユーザーへDMM EV ONの充電スポットを知らせることもできます。単に「充電器を置く」だけではなく、アプリでユーザーをつなぎ直すのが今回の肝です。

家電量販店は、スマホ契約、家電購入、リフォーム相談など、もともと会員情報やアプリ施策と相性が良い業態です。そこにEV充電が加わると、ユーザーの来店理由が増えます。ヤマダデンキとしては、EV充電を入口にして、家電、住宅設備、太陽光、蓄電池、カーライフサービスへ広げる余地があります。

EVユーザーにとって本当に便利なのか

では、EVユーザーにとってどのくらい便利になるのでしょうか。ここは少し冷静に見る必要があります。EV充電の便利さは、単に充電器があるかどうかだけでは決まりません。充電器の出力、駐車区画の使いやすさ、料金、アプリの使いやすさ、混雑時の占有対策、店舗の立地がそろって初めて「使いやすい充電スポット」になります。

たとえば、家電をじっくり見ている間に普通充電するなら相性は良いです。一方で、急いでいるときに短時間で大きく充電したいなら、急速充電器があるかどうかが重要になります。また、充電完了後も車が長時間停まっていると、次のユーザーが使えません。DMM EV ONは充電完了後の長時間占有対策として「超過料金」機能にも触れており、こうした運用面も今後の使い勝手に関わります。

ヤマダデンキにとっては「家電以外の来店理由」になる

家電量販店は、昔より来店理由が分散しています。スマホはオンライン購入が増え、家電も価格比較されやすく、消耗品は通販で済むことも増えました。その中で実店舗に人を呼ぶには、単に商品を並べるだけでは弱くなっています。

EV充電は、店舗に行く理由を作りやすいサービスです。充電中に店内を見てもらえる、家電やスマホの相談につながる、カーライフサービスを案内できる、リフォームや蓄電池提案へ広げられる。もちろん、すべてが狙い通りに動くとは限りませんが、駐車場という既存資産を活用して来店導線を増やせる点は大きいです。

特にヤマダデンキは、郊外型の大型店舗や、住宅・リフォーム関連の提案を行う店舗も多く、EV充電との親和性があります。EVは単体の車ではなく、家庭の電力、太陽光、蓄電池、充電設備とセットで考える商品になりつつあります。家電量販店がその相談窓口になるのは、かなり自然な流れです。

ただし、成功するかは運用次第

期待できる一方で、気になる点もあります。まず、設置店舗と台数です。全国の主要店舗に順次設置とされていますが、どの地域から始まるのか、地方店舗まで広がるのか、1店舗あたり何口置かれるのかで使い勝手は大きく変わります。

次に、充電器の出力です。普通充電は長時間滞在には向いていますが、短時間で大きく充電したい人には物足りない場合があります。急速充電は便利ですが、設備面の負担や設置スペース、回転率の管理がより重要になります。DMM EV ON公式では普通充電器6kW、急速充電器50kW・90kWといった記載がありますが、ヤマダデンキ各店舗にどれが入るかは別問題です。

最後に、駐車場の運用です。EV充電区画が一般車で埋まる、充電完了後も長時間動かない、アプリが使いにくい、料金がわかりにくい、といった問題があると、せっかく設置しても使われにくくなります。逆に、案内表示、アプリ通知、超過料金、店舗アナウンスがうまく機能すれば、かなり実用的な充電スポットになります。

結局どう見るべき？

今回のヤマダデンキとDMM EV ONの連携は、EVユーザーにとっては「今後、買い物ついでに使える充電スポットが増えるかもしれない」ニュースです。ただし、現時点では設置店舗、充電器の種類、料金の詳細がまだ見えないため、すぐに便利になると断言する段階ではありません。

一方で、ヤマダデンキの戦略として見るとかなり面白いです。家電量販店が、家電販売だけでなく、カーライフ、住宅、エネルギー、アプリ会員施策までまとめていく流れがはっきりしてきました。EV充電器はその象徴的な設備であり、店舗の駐車場を「ただ車を停める場所」から「来店理由を作る場所」に変える可能性があります。

EVをすでに使っている人は、近くのヤマダデンキにDMM EV ONの充電器が入るかをチェックしておく価値があります。EV購入を検討している人にとっても、普段行く家電量販店で充電できるようになるなら、自宅外充電への不安は少し下がるはずです。今後は、設置店舗一覧、充電器の出力、料金、アプリ連携の具体的な中身が注目ポイントになります。

参考: ヤマダホールディングス発表、DMM.com発表、Car Watch、DMM EV ON公式サイト